TCFD・ISSB・CSRD・SSBJ…と次々に登場する開示の枠組み。「何を・どの基準で・どう開示するか」を、記事37本で体系的に整理した入口ページです。自社に義務としてかかるものと、求められて出すものを切り分けながら読み進められます。
気になるところから読み進められます
開示の基礎
4本
「そもそも何のための開示か」を押さえます。ここが曖昧なままだと、基準の話が頭に入りません。
開示基準の地図
8本
基準は乱立しているように見えて、役割が違うだけです。義務と任意を切り分けて整理します。
テーマ別の開示
7本
気候・自然・人。それぞれのテーマで何を書くことが求められるかを確認します。
数値と信頼性
9本
開示の説得力は数値の裏づけで決まります。算定の基礎と、信頼を損なわないための注意点です。
評価・投資・規制への波及
9本
開示は出して終わりではありません。評価・資金・取引条件へどうつながるかを見ます。
開示の担当になったとき、最初に迷うところ
自社はどの基準に対応すればよいですか？
まず「義務としてかかるもの」と「求められて出すもの」を分けます。日本の上場企業であれば有価証券報告書のサステナビリティ開示とSSBJ基準が出発点で、EUに一定規模の子会社や売上がある場合はCSRD・ESRSの対象になり得ます。GRIは義務ではなく、幅広いステークホルダー向けの報告に使う位置づけです。順序としては、開示基準の全体像を押さえてから自社の該当範囲を確認するのが確実です。
有価証券報告書とサステナビリティ報告書は何が違うのですか？
有価証券報告書は法定の開示書類で、記載内容と時期が制度で決まっています。サステナビリティ報告書や統合報告書は任意の媒体で、投資家以外のステークホルダーも読者に含み、表現の自由度が高いのが違いです。近年は有報に記載する内容と任意開示の内容を整合させることが重視されています。
第三者保証は必要ですか？
現時点で一律に必須ではありませんが、方向としては保証の範囲が広がっています。ISSA5000という国際的な保証基準の整備が進み、EUでは段階的な義務化が想定されています。保証を受ける前提で、算定根拠や記録を残す運用に切り替えておくと後の負担が小さくなります。
開示を始めるとき、何から手をつけるべきですか？
マテリアリティ（重要課題）の整理と、GHG排出量の算定体制づくりの2つです。この2つが決まらないと、どの基準に沿う場合でも書く中身が決まりません。逆にこの2つができていれば、基準が変わっても流用が効きます。