スーパーで「この商品のCO2は〇〇g」と書かれたラベルを見たことはないでしょうか。あるいは、取引先から「御社の製品のCO2排出量を教えてほしい」と求められた経験があるかもしれません。その背景にあるのが、カーボンフットプリント（CFP）という考え方です。製品や組織が生涯にわたって出すCO2を、一つの数字で見える化する。本記事では、カーボンフットプリントの意味と種類、算定方法、そしてScope3との関係や国際規格までを、経済産業省・環境省などの情報をもとに整理します。
≡この記事の目次
カーボンフットプリントとは（おさらい）
まず、カーボンフットプリント（CFP）がどのような指標で、なぜいま注目されているのかを整理しましょう。
一生分のCO2を、一つの数字に
LCA（ライフサイクルアセスメント）にもとづき、ライフサイクル全体の温室効果ガスをCO2相当で表す。
出典：経産省・環境省の情報をもとにgreenote作成
ライフサイクル全体のGHGをCO2換算した指標
カーボンフットプリントとは、製品やサービス、組織の活動に伴って排出される温室効果ガス（GHG）を、ライフサイクル全体で捉え、CO2に換算して見える化したものです。日本のガイドラインでは、LCA（ライフサイクルアセスメント）にもとづき、対象のGHG排出量から除去・吸収量を除いた値を、CO2排出量相当に換算したものと定義されています。
ポイントは、「ライフサイクル全体」という視点にあります。工場で出すCO2だけではありません。原材料の調達から、製造、輸送、使用、そして廃棄まで。製品が生まれてから役目を終えるまでの排出を、まるごと足し合わせる。この考え方が、カーボンフットプリントの土台なのです。
なぜいま注目されるのか
CFPが注目される背景には、脱炭素の広がりがあります。企業は、自社だけでなくサプライチェーン全体の排出を問われるようになりました。その一環として、製品ごとのCO2を示すよう求められる場面が増えてきました。
とりわけ大きいのが、取引を通じた要請です。大企業が自社の排出を測るには、仕入れる部品や材料のCO2を知る必要があります。そこで、サプライヤーに製品のカーボンフットプリントの提出を求める。こうした動きが、CFPを実務の現場へと押し上げているのです。カーボンニュートラルの全体像は、関連記事のカーボンニュートラルとはもあわせてご覧ください。
カーボンフットプリントの種類
CFPと一口に言っても、何を対象にするかで2つに分かれます。混同しやすいので、ここで整理しておきましょう。
製品の一生か、会社まるごとか
「この製品のCO2」がPCF、「この会社のCO2」が組織のCFP。
出典：各種公開情報をもとにgreenote作成
製品カーボンフットプリント（PCF）
一つ目が、製品カーボンフットプリント（PCF）です。これは、特定の製品やサービス1つあたりの、ライフサイクル全体の排出量を対象とします。「このペットボトル飲料1本のCO2」「この部品1個のCO2」といった具合です。
近年、EUの電池規則やデジタル製品パスポートなど、製品ごとのCO2開示を求める動きが強まっています。PCFは、こうした要請に応えるための土台。製品単位で排出を把握できれば、どこを改善すれば効果的かも見えてくる。
組織のカーボンフットプリント
もう一つが、組織のカーボンフットプリントです。こちらは、企業などの組織全体の活動に伴う排出量を指します。その範囲は、考え方としてはScope1・2・3の合計にほぼ相当。
つまり、「この製品のCO2」を測るのがPCF、「この会社のCO2」を測るのが組織のCFP、という関係です。両者は対象の大きさが違うだけで、ライフサイクルや活動全体の排出を捉えるという発想は共通しています。次章では、この算定の中身を見ていきましょう。
どう算定するのか（LCAとバウンダリー）
製品CFPの算定は、ライフサイクルアセスメント（LCA）という考え方が土台になります。その流れを押さえましょう。
調達から廃棄まで、積み上げる
各段階の活動量×排出原単位を積み上げ、CO2に換算して合計する。
出典：各種公開情報をもとにgreenote作成
調達から廃棄までのライフサイクルで捉える
製品CFPでは、製品の一生を段階に分けて排出量を積み上げます。原材料の調達、製造、流通・販売、使用、廃棄・リサイクルという5つの段階が基本です。この「ゆりかごから墓場まで」を対象とする考え方を、cradle to grave（クレイドル・トゥ・グレイブ）と呼びます。
各段階での計算の基本は、Scope3の算定と同じです。すなわち、活動量に排出原単位を掛けるという考え方になります。たとえば、ある材料を何kg使ったかという活動量に、その材料1kgあたりのCO2排出原単位を掛ける。これを段階ごとに積み上げ、CO2に換算して合計するのです。GHG算定の基礎は、関連記事のGHGプロトコルとはもあわせてご覧ください。
一次データと二次データ
算定で難しいのが、データの集め方です。使うデータには2種類あります。一次データは、実際の活動から得た実測に近いデータで、精度が高いのが強みです。一方の二次データは、業界平均などをまとめた排出原単位のデータベースを指します。
自社の工程は一次データで把握できても、遡るほど上流のデータは手に入りにくくなります。そこで、入手が難しい部分は二次データで補うのが一般的です。まず二次データで全体像をつかみ、影響の大きいところから一次データに置き換えて精度を高める。この段階的な進め方が現実的だといえます。算定を支えるツールは、関連記事のCO2排出量算定ツールとはもあわせてご覧ください。
Scope3との関係
カーボンフットプリントとScope3は、しばしば混同されます。両者の関係を整理しておきましょう。
切り口が違う、補い合う関係
CFPとScope3は競合ではなく、補い合う関係。
出典：各種公開情報をもとにgreenote作成
CFPとScope3は、対象の切り口が異なるだけで、どちらもライフサイクルや活動全体の排出を捉える点で共通しています。まず、組織のカーボンフットプリントは、Scope1・2・3の合計にほぼ相当します。会社全体の排出を丸ごと足したもの、と考えるとわかりやすいでしょう。
一方、製品CFP（PCF）は、Scope3を測るうえでの材料にもなります。あるサプライヤーが自社製品のPCFを提示すれば、それを仕入れる企業は、その数値を自社のScope3算定の一次データとして使えるのです。両者は競合する概念ではありません。製品単位のCFPが積み重なって、組織やサプライチェーンの排出量を形づくる。補い合う関係だといえます。Scope3の詳細は、関連記事のScope3とはもあわせてご覧ください。
基準とルール（ISO14067と日本のガイドライン）
CFPを信頼できる形で算定・比較するために、国際規格や国内のルールが整備されています。代表的なものを押さえましょう。
信頼を支えるルール
出典：ISO・GHGプロトコル・経産省環境省の情報をもとにgreenote作成
ISO14067とGHGプロトコル
CFPの算定を国際的に方向づけるのが、ISO14067です。これは製品のカーボンフットプリントに関する国際規格で、LCAの規格であるISO14040・14044を土台に、算定と報告の要件や指針を定める規格です。2018年に改訂され、現在の実務の基準となっています。
企業向けには、GHGプロトコルの製品ライフサイクル算定・報告基準も広く参照されます。これは、WRI（世界資源研究所）とWBCSD（持続可能な開発のための世界経済人会議）が2011年に発行したものです。国際的に整合した基準に沿うことで、算定の信頼性と比較可能性が高まる。
日本のカーボンフットプリント ガイドライン
日本にも、独自の指針があります。2023年、経済産業省と環境省が「カーボンフットプリント ガイドライン」を公表しました。ISO14067と整合させつつ、用途に応じた算定の考え方や、具体的な実施方法を解説しています。実践ガイドも用意され、算定や検証の手順が示されました。
このガイドラインは、企業がCFPに取り組む際の共通の拠りどころになります。国が旗を振ることで、算定のばらつきを抑え、CFPを比較・活用しやすくするねらいがあります。制度と規格の両面から、CFPの信頼性を支える仕組みが整いつつあるのです。
活用と課題
CFPは、算定して終わりではありません。どう活かされ、どこに難しさがあるのかを整理しましょう。
活かし方と、つまずきやすい点
前提と範囲を明示する透明性が、グリーンウォッシュを防ぐ。
出典：各種公開情報をもとにgreenote作成
CFPの活用の場は、広がっています。第一に、排出の大きい段階が見えるため、削減の的をしぼるのに役立ちます。第二に、算定した数値を取引先へ提供すれば、相手のScope3算定を助けます。第三に、製品にカーボンラベルとして表示し、消費者に環境負荷を伝える使い方もある。
一方で、乗り越えるべき課題も残る。まず、どこまでを算定に含めるかというバウンダリー（対象範囲）の設定が難しく、範囲が違えば数値も変わる。次に、上流のデータ入手と精度の問題があり、二次データに頼るほど正確さは下がるのです。さらに、算定方法が違うと数値を単純に比べにくい、比較可能性の壁もあります。前提が不透明なまま数値だけを強調すれば、グリーンウォッシュとの批判を招きかねません。だからこそ、算定の前提と範囲を明示する透明性が欠かせないのです。見せかけを見抜く視点は、関連記事のグリーンウォッシュとはもあわせてご覧ください。
まとめ｜カーボンフットプリントは脱炭素の「ものさし」
カーボンフットプリントは、製品や組織のCO2を見える化する、脱炭素のものさしです。最後に、要点を振り返りましょう。
- カーボンフットプリント（CFP）とは、ライフサイクル全体のGHGをCO2に換算して見える化した指標。LCAが土台
- 種類は、製品CFP（PCF）と組織のCFPの2つ。組織のCFPはScope1・2・3の合計にほぼ相当する
- 算定は、調達から廃棄までの各段階で活動量×排出原単位を積み上げる。一次データと二次データを使い分ける
- 製品CFPは、取引先のScope3算定の一次データになる。CFPとScope3は補い合う関係
- 基準はISO14067やGHGプロトコル、日本では2023年の経産省・環境省ガイドライン。課題はバウンダリー・データ・比較可能性
カーボンフットプリントは、脱炭素を「感覚」から「数字」へと変える道具です。どこで、どれだけCO2が出ているか。それが見えてはじめて、効果的な削減の一手が打てます。ただし、その数字は、算定の前提や範囲があってこそ意味を持ちます。透明性をもって測り、伝える。その積み重ねが、製品とサプライチェーンの脱炭素を前へ進めていきます。ESG・脱炭素の最新動向は、これからもgreenoteでお届けしていきます。
よくある質問（FAQ）
Q. カーボンフットプリントとは何ですか？
A. カーボンフットプリント（CFP）とは、製品やサービス、組織の活動に伴って排出される温室効果ガス（GHG）の量を、ライフサイクル全体で捉え、CO2に換算して見える化したものです。日本のガイドラインでは「ライフサイクルアセスメント（LCA）に基づき、対象の製品システムにおけるGHG排出量から除去・吸収量を除いた値を、CO2排出量相当に換算したもの」と定義されています。原材料の調達から廃棄・リサイクルまでの排出をまとめて把握する指標です。
Q. 製品CFP（PCF）と組織のCFPは何が違いますか？
A. 製品カーボンフットプリント（PCF）は、特定の製品やサービス1つあたりの、ライフサイクル全体の排出量を対象とします。一方、組織のカーボンフットプリントは、企業などの組織全体の活動に伴う排出量を指し、考え方としてはScope1・2・3の合計にほぼ相当します。「この製品のCO2」を測るのがPCF、「この会社のCO2」を測るのが組織のCFP、と整理するとわかりやすいでしょう。
Q. カーボンフットプリントはどうやって算定しますか？
A. 製品CFPは、ライフサイクルアセスメント（LCA）という手法に基づいて算定します。原材料の調達、製造、流通・販売、使用、廃棄・リサイクルという各段階の排出量を積み上げ、CO2に換算して合計します。各段階の活動量に排出原単位を掛けて求める点は、Scope3の算定と共通です。自社で把握しにくい上流の排出には、業界平均などの二次データ（原単位データベース）を使うのが一般的です。
Q. カーボンフットプリントとScope3はどう違うのですか？
A. 対象の切り口が異なります。Scope1・2・3は「組織」の排出量を、自社の直接排出（Scope1）、購入電力（Scope2）、それ以外のサプライチェーン（Scope3）に分けて捉える枠組みです。組織のカーボンフットプリントは、このScope1・2・3の合計にほぼ相当します。一方、製品CFP（PCF）は「製品1つ」のライフサイクル排出を対象とし、これがサプライヤーから提供されれば、取引先のScope3算定の一次データとして役立ちます。両者は競合するものではなく、補い合う関係です。
Q. カーボンフットプリントの国際規格やルールはありますか？
A. あります。製品CFPの国際規格として、LCAの規格（ISO14040・14044）を土台にした ISO14067 が定められています。企業向けには、GHGプロトコルの製品ライフサイクル算定・報告基準も広く参照されます。日本では、2023年に経済産業省と環境省が「カーボンフットプリント ガイドライン」を公表し、ISO14067と整合しつつ、用途に応じた算定の考え方や実践方法を示しています。
Q. カーボンフットプリントの課題は何ですか？
A. 主な課題は3つあります。1つ目は、どこからどこまでを算定範囲に含めるかという「バウンダリー（対象範囲）」の設定です。2つ目は、とくに上流の排出について正確なデータを集める難しさで、二次データに頼ると精度が下がります。3つ目は、算定方法が違うと数値を単純に比べにくい「比較可能性」の問題です。前提が不透明なまま数値だけを訴求すると、グリーンウォッシュとの批判を招くため、算定の前提と範囲を明示する透明性が欠かせません。
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出典・参考(一次情報)
- 経済産業省・環境省「カーボンフットプリント ガイドライン（2023年）」
- 経済産業省「カーボンフットプリントに関する検討会」
- 環境省「サプライチェーン排出量算定（グリーン・バリューチェーンプラットフォーム）」
※ 本記事は上記の一次情報をもとにgreenote編集部が整理しています。最新の内容は各公式サイトでご確認ください。
最終更新日：2026年7月12日
編集責任
greenote編集責任者
サステナビリティ実務・編集統括
ESG・サステナビリティ開示・脱炭素分野の一次情報を継続的に確認し、greenote掲載記事の企画・編集・公開に責任を持っています。官公庁・国際機関の公式情報に基づく編集方針を統括しています。
