「この製品は環境にやさしい」。そう言うためには、どこかで環境への負荷をきちんと測らなければなりません。その物差しとなるのがライフサイクルアセスメント（LCA）です。原料を掘り出すところから、作り、使い、捨てるところまで。製品の一生を通して環境負荷を数値でとらえる、この手法は、カーボンフットプリントや環境ラベルの土台にもなっています。本記事では、LCAとは何か、国際規格が定める4つの段階、システム境界と機能単位、そしてCFPとの関係までを、わかりやすく整理します。
≡この記事の目次
ライフサイクルアセスメント（LCA）とは（おさらい）
まず、LCAがどのような手法で、なぜ注目されているのかを整理しましょう。
製品の一生を通して環境負荷を測る
各段階＝資源・エネルギーの投入と、CO2などの排出
LCA＝この全段階の環境影響を合計して定量評価する手法。
出典：ISO14040・14044をもとにgreenote作成
ライフサイクル全体で環境負荷を測る
ライフサイクルアセスメント（LCA）とは、製品やサービスのライフサイクル全体を通じて、環境への影響を定量的に評価する手法です。ライフサイクルとは、原料の調達に始まり、製造、流通、使用、そして廃棄・リサイクルへと至る、製品の一生を指します。
ポイントは、特定の段階だけを切り取らないという点にある。たとえば製造時のCO2だけを見ても、製品の本当の環境負荷はわかりません。使用中に多くの電気を消費する製品もあれば、廃棄に手間のかかる製品もあるからです。LCAは、その一生を丸ごと見渡します。
なぜ注目されるのか
LCAが注目される背景にあるのは、脱炭素や情報開示の広がりだ。企業は、自社製品がどれだけ環境に負荷をかけているのかを、客観的な数値で示すことを求められるようになりました。勘や印象ではなく、データにもとづく評価が要る時代です。
さらにLCAは、地球温暖化への影響（CO2など）だけを測るわけではありません。資源の消費、大気や水質への影響など、複数の側面をあわせて評価できるのが強みになります。だからこそ、製品の環境設計から情報開示まで、幅広く使われているのです。
LCAの4つの段階
LCAは、国際規格が定める4つの段階を踏んで進めます。順に見ていきましょう。
4つの段階で進める
目的と調査範囲の設定
何のために、どこまでを対象に評価するかを決める。
インベントリ分析（LCI）
各工程の資源・エネルギーの投入と排出を集めて積み上げる。
影響評価（LCIA）
データを地球温暖化などの影響の大きさに換算する。
解釈
結果を分析し、結論や改善点を導く。前段階へ戻ることも。
解釈から前段階へ戻り、繰り返し見直すのがLCA。
出典：ISO14040・14044をもとにgreenote作成
目的と調査範囲の設定
最初の段階が、目的と調査範囲の設定です。何のためにLCAを行うのか、そしてどこまでを評価の対象とするのかを、ここで決めます。この段階で、後述するシステム境界と機能単位も定めます。すべての出発点となる、最も大切な工程です。
インベントリ分析
次が、インベントリ分析（LCI）です。LCIは、Life Cycle Inventoryの略になります。各工程で投入される資源やエネルギー、排出される物質を、ひとつひとつ集めて積み上げていく作業です。地道ですが、LCAの精度を支える土台。
影響評価
三つ目が、影響評価（LCIA）です。積み上げたインベントリのデータを、地球温暖化や資源枯渇といった、影響の大きさへと換算します。たとえば、さまざまな温室効果ガスの排出量を、CO2換算という共通のものさしにそろえる。こうして、環境への影響が比べられる形になる。
解釈
最後が、解釈です。影響評価の結果を分析し、何が環境負荷の大きな原因なのか、どこを改善すべきかを導きます。ここで得た気づきをもとに、前の段階に戻って見直すこともあります。LCAは、一度きりではなく、繰り返し磨き上げていくものなのです。
システム境界と機能単位
LCAの結果を左右するのが、どこまでを対象とし、何を基準に測るかという前提です。
どこまで測り、何を基準にするか
システム境界の3タイプ
ゆりかごから門まで
原料調達から工場出荷まで。
ゆりかごから墓場まで
原料調達から廃棄まで。
ゆりかごからゆりかごまで
リサイクルで次の資源に戻すまで。
機能単位＝比較の基準となる量や機能。例 製品1個あたり、1回の使用あたり
出典：ISO14040・14044をもとにgreenote作成
システム境界
システム境界とは、LCAでどこからどこまでを評価の対象に含めるか、その範囲のことです。よく使われるのが、原料調達から廃棄・リサイクルまでを含める「ゆりかごから墓場まで」という考え方になります。一方、原料調達から工場出荷までに絞った「ゆりかごから門まで」もよく用いられます。
この境界をどこに引くかで、算定される環境負荷は大きく変わる。使用段階を含めるかどうかで、結果が何倍も違うこともあるのです。だからこそ、境界の設定は最初に明確にしておかなければなりません。
機能単位
もう一つの前提が、機能単位です。これは、環境負荷を比較するための基準となる量や機能を指します。「製品1個あたり」「1回の使用あたり」といった形で定める。
なぜ機能単位が要るのでしょうか。それは、同じ働きをするもの同士を、公平に比べるためです。たとえば、容量の違う2つの製品をそのまま比べても意味がありません。「同じ量を使うのに、どちらの環境負荷が小さいか」。機能単位をそろえることで、はじめて意味のある比較ができるのです。
国際規格ISO14040・14044
LCAには、実施の手順や要件を定めた国際規格があります。
原則の枠組みと、具体的な要求事項
ISO14040
LCAの原則と枠組みを定める。何をどんな段階で進めるか、考え方の全体像。
ISO14044
LCAの実施に必要な、より具体的な要求事項を定める。
日本ではJIS Q 14040・14044として規格化されている。
出典：ISO・JISをもとにgreenote作成
LCAは、思いつきで進めるものではありません。国際標準化機構（ISO）が、その手順と要件を規格として定めている。中心となるのが、ISO14040とISO14044の2つです。
ISO14040は、LCAの原則と枠組みを定めます。LCAとは何か、どんな段階で進めるのか、という考え方の全体像を示すものです。もう一方のISO14044は、LCAを実施するうえでの、より具体的な要求事項を定めています。日本では、これらがJIS Q 14040・14044として規格化されています。共通の規格に沿うことで、LCAの結果に信頼性と比較可能性が生まれる。GHG算定の基準は、関連記事のGHGプロトコルとはもあわせてご覧ください。
カーボンフットプリント（CFP）との関係
LCAとよく似た言葉に、カーボンフットプリントがあります。両者の関係を整理します。
CFPは、LCAの一部
LCA地球温暖化・資源枯渇・水質など複数の環境影響を評価
CFPは、LCAという大きな枠組みの一部にあたる。
出典：ISO14040・14044等をもとにgreenote作成
結論からいえば、カーボンフットプリント（CFP）は、LCAの考え方を温室効果ガス（GHG）だけに絞ったものです。LCAは、地球温暖化のほか、資源枯渇や水質など、複数の環境影響を幅広く評価します。それに対してCFPは、そのうち気候変動への影響、つまりGHG排出量に焦点をあて、CO2換算で表したもの。
つまりCFPは、LCAという大きな枠組みの一部にあたります。CFPを算定するときも、LCAと同じように、ライフサイクル全体を見渡し、活動量に排出係数を掛けて積み上げます。両者は別物ではなく、包み込む関係にあるのです。詳しくは関連記事のカーボンフットプリントとは、そして算定の土台となる排出係数（排出原単位）とはもあわせてご覧ください。
活用場面と課題
LCAは、どんな場面で使われ、どんな難しさを抱えているのでしょうか。
使える場面と、乗り越える壁
活用場面
- 製品開発（負荷の大きい工程を見つけ設計改善）
- 情報開示（環境ラベル・EPD）
- カーボンフットプリントの算定の土台
- 調達・購買の判断材料
主な課題
- データ収集の手間（時間とコスト）
- システム境界や前提の設定で結果が変わる
- 前提が違うと他製品と比べにくい
前提を明示し透明性を保つことが、正しく使う鍵。
出典：経済産業省・環境省の情報をもとにgreenote作成
LCAの活用場面は、幅広く広がっています。まず製品開発では、環境負荷の大きい工程、いわゆるホットスポットを見つけ、設計の改善につなげます。次に情報開示では、環境ラベルやEPD（環境製品宣言）の根拠として使われる。前述のとおり、カーボンフットプリントの算定も、LCAの手法を土台にしている。調達や購買の判断材料としても、その価値は高まる一方です。
一方で、課題も残る。第一に、データ収集の手間です。多くの工程やサプライヤーのデータを集めるには、時間もコストもかかる。第二に、システム境界や前提の設定しだいで、結果が変わってしまう点です。どこまでを対象にするかで、数値は動きます。第三が、比較可能性の難しさになります。前提やデータベースが異なると、他製品と単純には比べられません。前提を明示し、透明性を保つ。それが、LCAを正しく使うための鍵です。
まとめ｜LCAは製品の環境負荷を測る「ものさし」
LCAは、製品の一生を通して環境負荷を測る、客観的なものさしです。最後に、要点を振り返りましょう。
- LCA（ライフサイクルアセスメント）とは、原料調達から廃棄までのライフサイクル全体で環境影響を定量評価する手法。CO2以外の影響も測れる
- ISO14040・14044が定める4つの段階＝目的と調査範囲の設定・インベントリ分析・影響評価・解釈で進める
- 結果を左右する前提がシステム境界（どこまで測るか）と機能単位（何を基準に比べるか）
- カーボンフットプリント（CFP）は、LCAをGHGに絞ったもの。CFPはLCAの一部にあたる
- 活用は製品開発・情報開示・CFP算定など。課題はデータ収集の手間・前提設定・比較可能性
LCAは、環境への配慮を「印象」から「数値」へと変える手法です。製品のどこに負荷が集中しているのかが見えれば、次の一手も定まります。手間のかかる作業ではありますが、その一つひとつが、確かな環境改善への足場になる。脱炭素経営の実務を支える基礎として、LCAの考え方はこれからも欠かせません。ESG・脱炭素の最新動向は、これからもgreenoteでお届けしていきます。
よくある質問（FAQ）
Q. ライフサイクルアセスメント（LCA）とは何ですか？
A. LCAとは、製品やサービスの原料調達から製造・流通・使用・廃棄・リサイクルまで、ライフサイクル全体を通じて環境への影響を定量的に評価する手法です。特定の段階だけを見るのではなく、一生涯の環境負荷を通して測る点が特徴です。地球温暖化への影響（CO2など）だけでなく、資源の消費や大気・水質への影響など、複数の側面を評価できます。国際規格ISO14040・14044が、その原則と手順を定めています。
Q. LCAの4つの段階とは何ですか？
A. ISO14040・14044は、LCAを4つの段階で進めると定めています。1つ目は「目的と調査範囲の設定」で、何のために、どこまでを対象に評価するかを決めます。2つ目は「インベントリ分析（LCI）」で、各工程の資源やエネルギーの投入量、排出量を集めて積み上げます。3つ目は「影響評価（LCIA）」で、集めたデータを地球温暖化などの影響の大きさに換算します。4つ目は「解釈」で、結果を分析し、結論や改善点を導きます。
Q. システム境界と機能単位とは何ですか？
A. システム境界とは、LCAでどこからどこまでを評価対象に含めるかの範囲です。原料調達から廃棄までを含める「ゆりかごから墓場まで」、原料調達から工場出荷までの「ゆりかごから門まで」などがあります。機能単位とは、環境負荷を比較するための基準となる量や機能です。たとえば「製品1個あたり」や「1回の使用あたり」などと定めます。この2つの前提をそろえないと、LCAの結果は正しく比較できません。
Q. LCAとカーボンフットプリント（CFP）は何が違うのですか？
A. カーボンフットプリント（CFP）は、LCAの考え方を温室効果ガス（GHG）だけに絞ったものと理解するとわかりやすいでしょう。LCAは地球温暖化のほか、資源枯渇や水質など複数の環境影響を評価します。一方のCFPは、そのうち気候変動への影響、つまりGHG排出量に焦点をあて、CO2換算で表します。CFPは、LCAという大きな枠組みの一部にあたる、といえます。
Q. LCAはどんな場面で使われますか？
A. 主な活用場面は4つあります。1つ目は製品開発で、環境負荷の大きい工程（ホットスポット）を見つけ、設計改善につなげます。2つ目は環境ラベルやEPD（環境製品宣言）などの情報開示です。3つ目はカーボンフットプリントの算定で、CFPはLCAの手法を土台にします。4つ目は調達や購買の判断材料です。データにもとづいて環境配慮を示せる点が、LCAの強みです。
Q. LCAの課題は何ですか？
A. 主な課題は3つです。1つ目はデータ収集の手間で、多くの工程やサプライヤーのデータを集めるには時間とコストがかかります。2つ目はシステム境界や前提の設定で、どこまでを対象にするかで結果が変わり、恣意的になりやすい面があります。3つ目は比較可能性で、前提やデータベースが異なると、他製品と単純に比べにくくなります。前提を明示し、透明性を保つことが欠かせません。
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出典・参考(一次情報)
- 経済産業省・環境省「カーボンフットプリント ガイドライン（LCAの考え方を含む）」
- 産業技術総合研究所「LCAデータベース IDEA（インベントリデータベース）」
- 日本産業標準調査会「JIS Q 14040 環境マネジメント―ライフサイクルアセスメント―原則及び枠組み（ISO14040）」
※ 本記事は上記の一次情報および国際規格ISO14040・14044をもとにgreenote編集部が整理しています。最新の内容は各公式サイトでご確認ください。
編集責任
greenote編集責任者
サステナビリティ実務・編集統括
ESG・サステナビリティ開示・脱炭素分野の一次情報を継続的に確認し、greenote掲載記事の企画・編集・公開に責任を持っています。官公庁・国際機関の公式情報に基づく編集方針を統括しています。
最終更新日：2026年7月12日
