海に浮かぶ巨大な風車が、強い海風を受けて電気を生み出す——。再エネ拡大の切り札として、いま洋上風力、とりわけ海に風車を浮かべる浮体式に、大きな期待が集まっています。四方を海に囲まれた日本にとっては、特別な意味を持つ技術です。
本記事では、洋上風力・浮体式風力とは何かを、できるだけかみ砕いて解説します。着床式と浮体式の違い、なぜ日本で浮体式が重要なのか、期待される役割と政策、そして課題までを順に見ていきましょう。同じく発電の最前線であるペロブスカイト太陽電池とはや、つくった電気を送る地域間連系線・系統増強とはとあわせて読むと、つながりが見えてきます。
≡この記事の目次
洋上風力発電とは
まず、洋上風力発電をひとことで整理します。「海の上に風車を建てて発電する、再エネの主力候補」という発想から入りましょう。
洋上風力発電をひとことで言うと
洋上風力発電とは、その名のとおり、海の上に風車を設置して行う風力発電です。陸上の風力発電に対して、「洋上」つまり海に風車を建てるのが特徴です。
近年、世界的に導入が急拡大している、再生可能エネルギーの主役候補の一つです。広い海を使えるため、大規模な発電所をつくりやすく、街から離れているぶん、騒音や景観の問題も比較的小さくなります。脱炭素のカギを握る電源として、各国がしのぎを削っている分野なのです。
陸上風力とのちがい
洋上風力が注目される最大の理由は、海の上は風の条件が良いことにあります。海上では、地形や建物にさえぎられず、強く安定した風が吹きます。風が強く安定するほど、風車は効率よく、たくさん発電できます。
加えて、海上輸送を使えるため、風車を大型化しやすい利点も。陸上では道路を通れるサイズに制約されますが、海なら巨大な部材も船で運べます。風車は大きいほど発電量が増えるため、この差は大きな意味を持ちます。「強い風」と「大型化」。この二つが、洋上風力の実力の源泉だといえるでしょう。
着床式と浮体式――2つのタイプ
洋上風力は、風車を海にどう固定するかで、大きく着床式と浮体式の2つに分かれます。カギは「水深」です。
水深で変わる、2つの設置方式
着床式と浮体式のちがい
着床式
海底に基礎を固定。おおむね水深50〜60メートルまでの浅い海に向く。
浮体式
風車を浮かべて係留。海底に固定しないので、より深い海に対応できる。
浅い海は着床式、深い海は浮体式。水深で使い分けます。
出典：資源エネルギー庁・NEDOの公開情報をもとにgreenote作成
着床式――浅い海に固定する
一つめが、着床式です。これは、海底に基礎を打ち込んで、風車をしっかり固定する方式を指します。鋼管を1本打ち込むモノパイルや、鉄骨を組んだジャケットなど、いくつかの構造に分かれます。
陸上の建物と同じく地面（海底）に固定するため、安定して発電できます。ただし、基礎を打てる水深には限界があり、おおむね50〜60メートル程度までの浅い海が目安とされます。世界で普及している洋上風力の多くは、この着床式です。遠浅の海が広がる欧州の北海などが、その代表的な舞台になってきました。
浮体式――深い海に浮かべる
もう一つが、浮体式です。これは、風車を浮き（フロート）に載せて海に浮かべ、係留索で海底につなぎとめる方式。船が錨で留まるように、風車を浮かせたまま安定させるイメージです。
最大の強みは、着床式では届かない、深い海にも設置できる点。海底に固定する必要がないため、水深が深くても対応できます。これにより、これまで使えなかった広い海域が、発電の舞台となる。技術的な難しさから、浮体式はまだ技術実証から商用化へ向かう段階ですが、その潜在力の大きさから、世界中で開発が加速しています。
なぜ日本で浮体式が重要なのか
世界では着床式が主流ですが、日本では浮体式に大きな期待がかかっています。その理由は、日本の海の地形にあります。
深い海が多い日本だからこそ、浮体式
日本の海の地形と、浮体式の可能性
日本の近海の特徴
海岸からすぐに水深が深くなる地形が多い。遠浅の海が少なく、着床式を建てられる浅い海域が限られる。
だから浮体式
深い海に対応できる浮体式なら、これまで使えなかった広い海を活用できる。
日本のEEZ（排他的経済水域）は世界有数の広さ。
浮体式が実用化すれば、膨大な再エネ資源に。
浮体式は、日本の「広い海」という潜在資源を引き出す鍵です。
出典：資源エネルギー庁・NEDOの公開情報をもとにgreenote作成
近海が深い日本の事情
世界の主流が着床式である一方、日本でその恩恵を受けにくい事情。日本の近海は、海岸からすぐに水深が深くなる地形が多いのです。遠浅の海が広がる欧州とは、海底の形が大きく異なる。
そのため、海底に基礎を固定する着床式を建てられる浅い海域が、限られてしまいます。せっかく強い海風が吹いても、着床式だけでは活かせる場所が少ない。ここに、日本ならではの悩みがあります。だからこそ、深い海に対応できる浮体式が、日本にとって切実に重要な技術になるのです。
広いEEZというポテンシャル
視点を変えれば、これは大きなチャンスでもある。日本の排他的経済水域（EEZ）は、世界有数の広さを誇ります。その多くは深い海ですが、浮体式が実用化すれば、この広大な海を発電の舞台に変えられます。
つまり、浮体式は、日本の「広い海」という潜在資源を引き出す鍵なのです。エネルギー資源の多くを輸入に頼ってきた日本にとって、自国の海で大量の電気をつくれる意味は計り知れません。浮体式洋上風力は、日本の弱みを強みに変えうる、戦略的な技術だといえるでしょう。
期待される役割と政策
洋上風力は、再エネを主力電源にするための切り札と位置づけられ、国が導入を強く後押ししています。
再エネ主力化の切り札
洋上風力が期待されるのは、大規模に、安定して発電できるからです。太陽光が昼間だけ、陸上風力が適地の少なさに悩むのに対し、洋上風力は強い海風を背景に、大きな発電量を見込めます。
再エネを「主力電源」にするには、量をまとめて確保できる電源が欠かせません。その役割を担えるのが、洋上風力です。発電した大量の電気を需要地へ届けるには、地域間連系線・系統増強とはで見た送電網の整備も欠かせず、発電と送電は両輪で進める必要があります。
導入目標と再エネ海域利用法
国も、本格的な後押しに乗り出しています。土台となるのが、再エネ海域利用法です。これは、洋上風力に適した海域を国が「促進区域」として指定し、公募（ラウンド）で事業者を選ぶ仕組みを定めた法律。長期間、安心して海を使える環境を整えることで、投資を呼び込む狙いです。
導入目標も明確に掲げられています。2030年に1,000万kW（10ギガワット）、2040年には浮体式を含めて3,000万〜4,500万kWといった大きな目標です（資源エネルギー庁）。これは、原子力発電所数十基分にも相当する規模。なお、これらの目標値は計画であり、今後変わりうる点には留意が必要です。
立ちはだかる課題
大きな可能性の一方で、洋上風力、とりわけ浮体式には、乗り越えるべき課題が残ります。
普及へ、越えるべき4つの課題
大きな可能性の一方で残る宿題
コスト
浮体式はまだ高コスト。量産と技術改良で下げられるかがカギ。
系統（送電網）
遠い海から需要地へ電気を運ぶ送電網の整備が必要。
港湾・サプライチェーン
巨大な部材をつくり運び据え付ける港や産業基盤が要る。
漁業・環境との共生
漁業者との調整や、海洋生態系・鳥への配慮が欠かせない。
可能性は大きいが、これらを一つずつ解いてこそ本格普及へ。
出典：資源エネルギー庁・NEDOの公開情報をもとにgreenote作成
コスト・系統・港湾という壁
第一の課題が、コストです。とくに浮体式は、浮体や係留の設備が必要で、着床式よりも建設費が高くなりがちです。量産や技術の改良で、どこまで価格を下げられるかが問われます。
第二に、系統（送電網）の問題。洋上風力の適地は、需要地から遠い海であることが多く、そこから電気を運ぶ送電網の整備が欠かせません。第三が、港湾とサプライチェーンです。巨大な風車の部材をつくり、運び、据え付けるには、専用の港や、それを支える産業基盤が要ります。これらの整備は、一朝一夕にはいきません。
漁業や環境との共生
技術やコスト以外にも、見過ごせない課題があります。それが、海を使う人々や生きものとの共生です。海は、漁業者をはじめ、多くの人が利用する共有の場。洋上風力を建てるには、漁業との調整や、地域の理解が欠かせません。
加えて、海洋の生態系や、鳥への影響といった環境面への配慮も求められます。再エネだから無条件に良い、というわけではなく、海の環境と調和させてこそ、持続可能な開発になる。技術・コスト・系統・共生——。これらを一つずつ解きほぐすことが、本格普及への道だといえます。
洋上・浮体式風力をどう捉えるか
洋上風力、とりわけ浮体式は、四方を深い海に囲まれた日本にとって、自国の資源で大量の電気をつくれる可能性を秘めた技術です。強く安定した海風と、世界有数の広いEEZ。これらを活かせれば、エネルギーを輸入に頼ってきた構造を、変えていく力になりえます。一方で、コストや系統、漁業との共生といった課題は、決して小さくありません。
大切なのは、洋上・浮体式風力を「夢の電源」と持ち上げすぎず、「大きな可能性と現実の課題を、両にらみで育てていく技術」として捉えることでしょう。海で大量につくる洋上風力、それを送る連系線、変動を支える蓄電池や調整力。これらが組み合わさって初めて、再エネは主力電源になれます。次世代の発電・蓄電技術の全体像は次世代エネルギー技術まるわかりガイドもご覧ください。
日本の広い海が、未来の発電所になる日へ。浮体式洋上風力は、その実現を左右する、これからの大本命なのです。なお本記事は、特定の技術・事業・金融商品への投資を推奨するものではなく、技術の現在地と展望を中立に整理したものです。
【2026年の動き】国内最大の稼働と国内初の商用浮体式
2025年は洋上風力の新規運転開始がなく（日本風力発電協会の集計では、陸上を含む風力の累積導入量は2025年12月末で6,434.2MW・2,866基）、いわば静かな一年でした。それが2026年に入って大きく動きます。
これ以前から稼働していたのは秋田港・能代港（約14万kW、2022年12月〜2023年1月）と石狩湾新港（11.2万kW、2024年1月）で、いずれも港湾区域内の案件です。一般海域の大型案件はまだ運転開始前で、第2ラウンド案件が2028〜2029年、第3ラウンド案件が2030年6月の運転開始予定という段階にあります。
制度面では、2025年6月に成立した改正再エネ海域利用法が2026年4月1日に施行され、対象海域が排他的経済水域（EEZ）へ拡大しました。EEZでは経産大臣が「募集区域」を指定し、事業者に仮の地位を付与したうえで法定協議会を経て設置許可を出す枠組みになります。あわせて環境大臣が海洋環境等の調査を行う規定も設けられました。
第1ラウンドの撤退と2026年6月の制度見直し
2025年8月27日、第1ラウンドで3海域すべてを落札していた事業者が開発の取り止めを発表しました。秋田県能代市・三種町・男鹿市沖（49.4万kW、13.26円/kWh）、秋田県由利本荘市沖（84.5万kW、11.99円/kWh）、千葉県銚子市沖（40.3万kW、16.49円/kWh）の3件です。同社は、サプライチェーンのひっ迫・インフレ・為替・金利上昇により事業環境が世界的に大きく変化し、実行可能な事業計画を立てることは困難と説明しています。
これを受けて経産省・国交省は2026年6月5日、一般海域における占用公募制度の運用指針を改訂しました。改訂のポイントは次の4点です。
- ①想定供給価格幅の設定：従来は1者でも3円/kWh（ゼロプレミアム水準）で入札すると他社が事実上勝てない設計でした。改訂後は「供給価格上限額から想定供給価格幅を減じた額以下」の入札に満点を与える方式となり、上限額での入札にも点数が与えられます。
- ②事業実現性評価点の配点見直し：迅速性が20点から10点に下がり、事業計画の実行面が20点から25点、「電力安定供給・サプライチェーン形成」が20点から25点に上がりました。
- ③より精緻な事業実現性の採点：5段階の評価区分を廃止し、多数のチェック項目ごとの積上げ式に変更されました。
- ④スケジュールの柔軟性確保：風車メーカーやサプライヤーとの価格交渉力を確保する観点から、通常の工程に2年間の予備期間を設けることとされました。
なお落札制限や、選定事業者が撤退した場合のルールは海域ごとに策定する公募占用指針に記載される予定と整理されています。撤退時の参加資格停止については、第1〜3ラウンドの事業は入札時にこの整理がなかったため対象は選定事業者のみとされています。第1ラウンド3海域の再公募は2026年8月時点では開始されておらず、海域ごとの公募占用指針の策定を経て公示される見通しです。
コスト面の参考として、IRENAの集計では洋上風力の世界加重平均LCOEは2025年に78米ドル/MWh（2010年比63%低下）ですが、中国49米ドル/MWhに対し米国141米ドル/MWhと地域差が大きく、日本の値は同レポートに単独では示されていません。陸上風力33米ドル/MWh・太陽光44米ドル/MWhと比べると、洋上風力はまだ高い電源です。
企業の調達側から見ると、公募で選ばれた事業者はFIP制度の適用を受け、市場価格と長期の相対契約で収益を確保する構造になっています。経産省は撤退要因の分析のなかで「再エネ価値を高く評価する需要家の不足」を制度課題として挙げており、コーポレートPPAの相手先として企業の役割は大きくなっています。検討時は、環境価値（非化石証書）の帰属、2年の予備期間を含む運転開始時期の不確実性、そしてアワリーマッチングを見据えた時間帯プロファイルの3点が実務的な確認事項です。（北九州響灘は年間約5億kWh／22万kWで、設備利用率は約26%という手がかりがあります。）
この節の出典：国土交通省「一般海域における占用公募制度の運用指針の改訂」（2026年6月5日）／国土交通省港湾局「洋上風力発電をめぐる状況」／日本風力発電協会（JWPA）導入実績／IRENA「Renewable Power Generation Costs in 2025」
よくある質問（FAQ）
Q. 着床式と浮体式は、何が違うのですか？
A. 風車を海にどう支えるかが違います。着床式は、海底に基礎を打ち込んで風車を固定する方式で、おおむね水深50〜60メートル程度までの浅い海に向きます。浮体式は、風車を浮き（フロート）に載せて海に浮かべ、係留索で海底につなぎとめる方式で、それより深い海にも設置できます。世界では着床式が主流ですが、深い海が多い日本では浮体式に大きな期待がかかっています。
Q. なぜ日本では、浮体式が重要なのですか？
A. 日本の近海は、海岸からすぐに水深が深くなる地形が多く、海底に固定する着床式を建てられる浅い海域が限られているためです。深い海に対応できる浮体式なら、これまで使えなかった広い海を活用できます。日本の排他的経済水域（EEZ）は世界有数の広さで、浮体式が実用化すれば、膨大な再エネ資源を引き出せると期待されています。
Q. 洋上風力は、いつごろ普及するのですか？
A. 海底に固定する着床式は、世界で商用化が進み、日本でも促進区域での事業が動き出しています。一方、深い海に対応する浮体式は、技術実証から商用化へ向かう段階で、本格的な普及はこれからです。政府は2030年・2040年に向けた導入目標を掲げていますが、これらは計画であり、コストや系統整備しだいで変わりえます。本記事は特定の時期や事業の成否を断定するものではありません。
最終更新日：2026年6月27日
編集責任
greenote編集責任者
サステナビリティ実務・編集統括
ESG・サステナビリティ開示・脱炭素分野の一次情報を継続的に確認し、greenote掲載記事の企画・編集・公開に責任を持っています。官公庁・国際機関の公式情報に基づく編集方針を統括しています。
