炭素除去（CDR）とは｜削減との違い・DACなどの方法とネットゼロでの役割を解説

脱炭素の話題は、長らく「いかに排出を減らすか」が中心でした。ところが近年、もう一つの考え方が急速に存在感を増しています。すでに大気中に出てしまったCO2を「取り除く」——炭素除去（CDR）です。Microsoftをはじめとする巨大企業が、巨額の資金を投じ始めています。

本記事では、炭素除去（CDR）とは何かを整理したうえで、「削減」との違い、自然ベースと技術ベースの方法、注目のDAC（直接空気回収）、品質を左右する永続性と急拡大する市場、そして日本企業への示唆までを解説します。脱炭素の全体像はカーボンニュートラルとは、関連するクレジットはカーボンクレジットとはもあわせてご覧ください。

炭素除去（CDR）とは｜大気からCO2を取り除く

脱炭素というと「排出を減らす」話が中心です。しかし近年、すでに大気にあるCO2を「取り除く」炭素除去（CDR）が急速に注目されています。まずは概要を押さえましょう。

「削減」と「除去」はどう違う

炭素除去は、英語でCarbon Dioxide Removal、略してCDRと呼ばれます。文字どおり、すでに大気中に存在するCO2を取り除き、貯留する取り組みです。

ここで大切なのが、「削減」との区別です。削減（reduction）は、これから出る排出を抑えること。省エネや再生可能エネルギーへの転換などが当たります。一方の除去（removal）は、もう出てしまったCO2を回収すること。出口を絞るのが削減、すでに広がったものを回収するのが除去、というイメージです。両者は似て非なるものなのです。

ネットゼロに除去が欠かせない理由

なぜ、いま除去が注目されるのでしょうか。鍵は「ネットゼロ」にあります。ネットゼロとは、排出量と除去量を差し引きゼロにする状態です。つまり、排出を限りなくゼロに近づけても、どうしても残る排出（残余排出）が出てきます。

航空や鉄鋼、農業など、技術的に減らしきれない分野は必ず残ります。この「減らしきれない排出」を相殺するために、除去が必要になるのです。IPCCなどの科学的知見も、ネットゼロ達成には炭素除去が不可欠だと指摘しています。削減だけでは、最後の一歩が埋まらない。そこに除去の役割があります。

炭素除去の主な方法

炭素除去には、自然の力を使う方法と、技術で取り除く方法があります。大きく2つに分けて見ていきましょう。

自然ベース（植林・土壌・ブルーカーボン）

一つめが、自然の力を借りる方法です。代表は、植林・再造林。樹木は成長の過程でCO2を吸収し、体内に固定します。ほかにも、土壌に炭素をためる土壌炭素貯留、海の生態系を活かすブルーカーボン、植物を炭化させて土に戻すバイオ炭（バイオチャー）などがあります。

自然ベースの利点は、比較的低コストで、生態系の保全にもつながる点です。沿岸生態系の炭素貯留はブルーカーボンとはもあわせてご覧ください。ただし、後で述べるように、火災や伐採で再びCO2が放出される「逆転」のリスクを抱えます。

技術ベース（DAC・BECCS・風化促進）

もう一つが、技術で取り除く方法です。筆頭が、大気から直接CO2を回収するDAC（直接空気回収）。ほかに、バイオマス発電とCO2回収貯留を組み合わせたBECCS、岩石がCO2を吸収する反応を速める風化促進などがあります。

技術ベースは、地中深くに貯留すれば長期間安定する、つまり永続性が高い傾向にあります。その代わり、コストは自然ベースよりはるかに高いのが現状です。安く確実性に欠ける自然ベースと、高価だが確実な技術ベース。この対比が、炭素除去を理解する一つの軸になります。

DAC（直接空気回収）とは

技術ベースの代表格が、DAC（直接空気回収）です。大気から直接CO2を吸い取る、いま最も注目される手法を見ます。

仕組み｜空気からCO2を吸着・回収する

DACは、Direct Air Captureの略です。仕組みはシンプルに言えば、大型のファンで空気を取り込み、その中のCO2を吸着材や吸収液で捕まえ、分離して地中などに貯留する、というものです。

ポイントは、CCS（二酸化炭素回収・貯留）との違いです。CCSは、工場や発電所の煙突など「発生源」で濃いCO2を回収します。これに対しDACは、大気中に薄く広がったCO2が相手。濃度が低いぶん、回収にエネルギーとコストがかかります。だからこそ、技術革新とコスト低減が大きなテーマになっています。

コストと主要プレイヤー

DACの最大の課題は、コストです。大規模な事前購入によって1トンあたり600ドル程度まで下がった取引もありますが、それでも従来のクレジットに比べれば高水準。普及には、さらなる低減が欠かせません。

主要プレイヤーとしては、スイスのクライムワークス（アイスランドの「Mammoth」プラント）、米国の1PointFive／カーボン・エンジニアリング（テキサスの「Stratos」）、ハイアルームなどが知られます。米国では、地中貯留を伴うDACに1トンあたり180ドルの税額控除（45Q）が用意されるなど、政策的な後押しも進んでいます。

永続性と市場の広がり

炭素除去の「質」を左右するのが永続性です。そして市場は、一部の大企業が牽引する形で急拡大しています。

「永続性」が品質を分ける

炭素除去のクレジットを見るとき、最も重要な指標が永続性（パーマネンス）です。除去したCO2を、どれだけ長く貯留し続けられるか。これが質を大きく左右します。

地中に貯留する技術ベースは、1000年以上にわたり安定するとされ、「高耐久」と評価されます。一方、森林などの自然ベースは、伐採や火災で再びCO2が放出される「逆転」のリスクがあります。実際、Microsoftは高品質な除去の条件として、1000年以上の貯留といった高い永続性や、「追加性」——その購入がなければ起きなかった除去であること——を重視しています。安ければよい、というわけではないのです。

Microsoft・フロンティアが牽引する市場

市場の動きは、めざましいものがあります。耐久性のある炭素除去（CDR）の需要は、2024年から2025年にかけて倍増し、約5700万トンに達しました。DAC市場も、2025年の約1.47億ドルから、2035年には175億ドル規模へと急成長が予測されています。

特徴的なのは、需要が一部の大企業に集中している点です。2024年の耐久性CDR購入では、Microsoft一社で約64%を占めました。さらに、Google・JPMorgan・McKinsey・Stripe・Shopifyなどが参加する「フロンティア（Frontier）」連合とあわせると、購入の約8割に達します。先行する買い手が、まだ高コストな技術の市場を育てている——そんな構図が見えてきます。

日本企業・実務への示唆

炭素除去は、企業の脱炭素戦略にも関わってきます。向き合ううえでの要点を整理します。

まず削減、除去はあくまで補完

最初に強調したいのは、順序です。炭素除去は強力な手段ですが、削減の代わりにはなりません。まず自社の排出を最大限減らし、どうしても残る分を除去で補う。この順番が大原則です。

除去頼みで削減を怠れば、「除去するから出してよい」という本末転倒に陥ります。これは、見せかけの脱炭素（グリーンウォッシュ）との批判を招きかねません。気候移行計画の中でも、削減と除去の位置づけは重要な論点です。脱炭素の道筋は気候移行計画とはもあわせてご覧ください。

クレジットの「質」を見極める

炭素除去を活用する場合、クレジットの質を見極める目が欠かせません。チェックすべきは、これまで見てきた永続性と追加性です。長く貯留できるか。その除去は本当に「上乗せ」の効果があるのか。

安価なクレジットには、逆転リスクの高いものや、効果が不確かなものも混じります。価格だけで選べば、後で「実は効果がなかった」と評判を損なうおそれもあります。少し高くても、質の確かな除去を選ぶ。これが、長い目で見て企業の信頼を守ることにつながります。炭素除去は、ネットゼロを完成させる「最後のピース」です。だからこそ、賢く使う視点が問われます。

まとめ｜炭素除去はネットゼロの「最後のピース」

炭素除去（CDR）は、脱炭素の議論に新しい次元を加えました。最後に、要点を振り返りましょう。

• 炭素除去（CDR）とは、すでに大気中にあるCO2を取り除く取り組み。新たな排出を抑える「削減」とは区別される
• 方法は、自然ベース（植林・土壌・ブルーカーボン・バイオ炭）と技術ベース（DAC・BECCS・風化促進）に大別される
• 技術ベースの代表がDAC（直接空気回収）。永続性は高いがコストが課題で、Climeworksなどが先行
• 品質を分けるのは永続性（1000年以上の貯留）と追加性。市場はMicrosoftやフロンティア連合が牽引し、需要は2025年に倍増（約5700万トン）
• 実務では、まず削減、除去は補完。クレジットは「質」で選ぶ

排出を減らす努力に加え、出てしまったCO2を取り戻す。炭素除去は、ネットゼロという目標を現実のものにするための、欠かせないピースです。ただし、それは削減をサボる口実にはなりません。削減を軸に、質の高い除去を賢く組み合わせる——その姿勢が、これからの企業に求められます。ESG・脱炭素の最新動向は、これからもgreenoteでお届けしていきます。

参考（出典）：IPCC、IEA、CDR.fyi ほか公開情報（数値は各出典の公表時点）

出典・参考（一次情報）

• IPCC（気候変動に関する政府間パネル）
• IEA（国際エネルギー機関）

※ 本記事は上記の一次情報をもとにgreenote編集部が整理しています。最新の内容は各公式サイトでご確認ください。

最終更新日：2026年6月20日