EV普及は予測を追い越した｜IEAが毎年上方修正してきた2030年見通しの変遷

未来の予測は、当たることもあれば、外れることもあります。けれども、外れ方にこそ学びがあります。EVの普及をめぐるIEA（国際エネルギー機関）の見通しは、その典型例です。結論から言えば、IEAの予測は控えめで、現実はそれを次々と追い越してきたのです。

本記事は、IEA「Global EV Outlook」の2020年版から2026年版までを並べ、見通しがどう変わったかを“答え合わせ”する読み物です。最新版の要点はGlobal EV Outlook 2026の要点、2035年に向けた長期見通しはEVは2035年にどこまで普及する？もあわせてご覧ください。

なぜ「予測の答え合わせ」をするのか

未来予測は、当たり外れだけが大事なのではありません。予測と現実のずれにこそ、学びがあります。まずは、その意味を確認しましょう。

毎年更新される、権威ある見通し

IEAは毎年、「Global EV Outlook」というレポートを公表しています。世界のEV市場を網羅し、各国の政策や企業の戦略の土台となる、権威ある資料です。各年版には、その時点での将来見通しが、シナリオごとに示されています。

なかでもよく参照されるのが、「現行政策シナリオ（STEPS）」です。これは、すでに実施・表明された政策だけを前提とする、いわば手堅い見通しです。この同じ指標を毎年並べれば、IEAの予測がどう変わってきたかを、客観的に追うことができます。

予測と現実のギャップから学ぶ

なぜ、過去の予測を振り返るのでしょうか。それは、予測と現実のギャップに、構造変化のヒントが隠れているからです。予測が外れたなら、その理由を問うことで、見落としていた力学が見えてきます。

EVの普及は、まさにその好例です。IEAほどの専門機関でさえ、その速さを読み切れませんでした。では、どれほど外れたのか。具体的な数字で見ていきましょう。

2030年の見通しは、毎年引き上げられた

IEAの2030年見通しは、版を重ねるたびに上方修正されてきました。その軌跡を追います。

2022年版「約20%」から2025年版「40%超」へ

数字が、その軌跡をはっきりと示します。IEAの現行政策シナリオにおける、2030年のEV販売シェア見通しを並べてみましょう。2022年版では、約20%。それが2023年版で35%、2024年版で約40%、そして2025年版では40%を超える水準へと、毎年引き上げられています。

同じ「2030年」という未来を見ているのに、その姿は年々大きくふくらむばかり。わずか3年ほどで、見通しは2倍に膨らんだ計算です。これほど短期間で上方修正が続くのは、異例だといえます。

なぜ予測は上振れし続けたのか

理由は、現実の普及が想定を上回り続けたからです。IEAの見通しは、その時点の政策を前提とします。ところがEVをめぐっては、各国の政策がさらに強化され、市場も予想を超えて拡大しました。前提そのものが、毎年塗り替えられたのです。

つまり上方修正は、IEAの予測が甘かったというより、現実が速すぎたことの裏返しだといえます。その「速さ」を、次に実績で確かめましょう。

現実が予測を追い越した

見通しの引き上げ以上に驚くのが、現実のスピードです。実績は、過去の予測を次々と追い越しました。

実績は2020年の4.4%から2025年の25%へ

実際の普及ペースは、目を見張るものでした。IEAのデータによると、世界の新車に占めるEV（乗用車）の販売シェアは、2020年にわずか4.4%。それが2021年に9.3%、2022年に15%、2023年に18%、2024年に21%、そして2025年には25%へと駆け上がっています。

5年で、シェアは約6倍に。4台に1台がEVという水準は、2020年の時点では、まだ遠い未来の話に思えたはずです。普及は、坂を転がるように加速しました。

3年前の「2030年予測」を、2025年に突破

ここに、この記事のいちばんの驚きがあります。2025年の実績である25%は、2022年版のGlobal EV Outlookが現行政策シナリオで描いた2030年の見通し、約20%を、すでに上回っているのです。

つまり、わずか3年前に「2030年の姿」として描かれた水準を、現実は5年も前倒しで超えてしまいました。予測が現実に追い越される——EVの世界では、それが実際に起きたのです。

EV30@30という目標の今

象徴的なのが、EV30@30という国際キャンペーンです。これは、二輪・三輪を除くすべての車種で、2030年までにEVのシェア30%を目指す取り組みを指します。2020年版のレポートでは、これは野心的な目標として紹介されていました。

ところが足元のペースを踏まえれば、この30%という水準は、もはや射程に入りつつあります。かつて「高い目標」とされた数字が、現実味を帯びてきた。この変化こそ、EV普及の速さを物語っています。

論調の変化：懐疑から「不可逆」へ

数字だけでなく、レポートの語り口も変わりました。EVをめぐる空気の変化を読み取ります。

2020年＝野心的な目標としてのEV

レポートを読み比べると、語り口の変化に気づきます。2020年版では、EVはまだ「これから普及を目指す」存在でした。EV30@30のような目標が、野心的なものとして掲げられていた時期です。普及の主役は政策の後押しであり、EVが当たり前になる未来は、まだ確定していなかったのです。

2023〜2024年＝主流化の確認

風向きが変わったのが、2023年から2024年にかけてです。この頃のレポートは、EVの主流化を、政策と価格の両面から確認する論調になります。価格競争力が高まり、各国の規制も強まったことで、EVは「来るかどうか」ではなく「どれだけ速いか」を語る対象へと変わりました。

2026年＝焦点は2035年、そして「不可逆」へ

そして最新の2026年版では、見通しの焦点が2030年から2035年へと移ったのです。新車に占めるEVシェアは2035年に約50%、中国や欧州では9割超に達すると見込まれています。エンジン車の販売は2017年のピークに戻らない、とも明言されました。EVシフトは、もはや「不可逆な長期トレンド」として描かれています。論調は、期待や懐疑から、既定路線の確認へと変わったのです。

予測はなぜ控えめだったのか

予測が現実に追い越された理由は、どこにあるのでしょうか。三つの力と、見通しの読み方を整理します。

政策・中国・電池コストの三つの力

第一に、各国の政策強化です。CO2規制や購入支援が次々と打ち出され、EVの普及を後押し。第二に、中国市場の急拡大です。世界最大の市場が、価格競争力のあるEVを大量に供給し、普及を一気に押し上げました。第三に、バッテリーコストの低下です。電池が安くなるほど、EVは買いやすくなります。

これら三つの力が、想定を超えて重なり合いました。IEAの見通しは「現在の政策」を前提とするため、その後に強化される政策や技術進歩を、完全には織り込めません。予測が控えめになったのには、こうした構造的な事情もある、というわけです。

長期見通しの正しい読み方

ここから、長期見通しの読み方が見えてきます。シナリオは、未来を断定する予言ではありません。「いまの前提が続けば、こうなる」という条件付きの地図です。前提が変われば、結果も変わります。

だからこそ、一つの数字を鵜呑みにするのは危険です。むしろ、複数のシナリオの幅を見て、上振れ・下振れの可能性をともに意識すること。それが、見通しと賢く付き合うコツだといえます。

企業が備えるべきこと

企業にとっての教訓は、明快です。構造変化のスピードは、しばしば想定を上回りがちです。EVの普及がそうだったように、変化は予測より速く訪れることもあります。

ならば、計画を固定的に組むのは得策ではありません。変化の幅を見据え、柔軟に対応できる体制を持つこと。サプライチェーンや投資の判断でも、上振れシナリオへの備えが効いてきます。脱炭素の全体像は脱炭素・カーボンニュートラルとは？完全ガイドもあわせてご覧ください。

まとめ｜予測は控えめ、現実は前倒し

IEA「Global EV Outlook」の変遷は、EV普及の物語そのものでした。最後に、要点を振り返りましょう。

• 2030年のEV販売シェア見通し（現行政策）は、2022年版の約20%から2025年版の40%超へと、版ごとに上方修正された
• 実際のEVシェアは2020年の4.4%から2025年の25%へ急拡大。2025年の実績が、2022年版の2030年予測をすでに突破
• レポートの論調は、「野心的な目標」から「不可逆な長期トレンド」へと変化した
• 予測を上回った背景には、政策・中国・電池コストという三つの力があった

予測は控えめで、現実は前倒しでした。この事実は、EVシフトの勢いを何より雄弁に物語っています。同時に、長期見通しとどう向き合うべきかも教えてくれます。変化は、しばしば私たちの予想より速い。その前提に立って戦略を描くことが、これからますます重要になるはずです。ESG・脱炭素の最新動向は、これからもgreenoteでお届けしていきます。

参考（出典）：IEA「Global EV Outlook」各年版（2020〜2026）、および IEA Global EV Data Explorer（IEA, CC BY 4.0）

出典・参考（一次情報）

• IEA（国際エネルギー機関）
• 資源エネルギー庁

※ 本記事は上記の一次情報をもとにgreenote編集部が整理しています。最新の内容は各公式サイトでご確認ください。

最終更新日：2026年6月20日